掲載2010年5月20日
内容紹介・訳者メモ
ヨハネの黙示録8章8-9節に次のようにある
第二の天使がラッパを吹いた。すると、火で燃えている大きな山のようなものが、海に投げ入れられた。海の三分の一が血に変わり、また、被造物で海に住む生き物の三分の一は死に、船という船の三分の一が壊された。（日本聖書協会・新共同訳）
まさにこれを人為的にやっているとしか思えない。流出した石油は、既に大西洋の海流に到達したという報道もある。アイスランドの火山灰と一緒になって大西洋が腐るのではなかろうか。
メキシコ湾の原油流出とCCX
Was Gulf Oil Spill an Inside Job?
オバマ政権は、医療、金融業、自動車製造業を「改革」したばかりだが、破滅的なメキシコ湾の石油施設の爆発も、エネルギー業界の「改革」という大きな計画の一環だろうか？ 更に言えば、史上最悪の法律制定になりかねない「キャップ・アンド・トレード」が、この原油流出の背後にある究極の目的だろうか？ 彼らは今、この流出事故を利用しようとしている。
第一の注意信号は、あまり注目されていないが、石油掘削施設「ディープ・ウォーター・ホライズン」が炎上するわずか20時間前に（ディック・チェイニー前副大統領の）ハリバートン社がセメント接合作業を終えていることだ。4月29日にロイターは、「ハリバートンは不適切・不注意な接合作業を行い、それが油井の圧力上昇を招き、火災、爆発、石油流出につながった」と報道し、既に訴訟が起こされている。
海底面の地下3万フィート(9km) の深部にある高圧状態の石油ポケットは、巨大な火柱となって勢い良く噴出した。生き残った作業員のジョン・カージーは、まるで「交戦地帯」のようだったと言っている。警報が作動し、停電し、炎が300フィート（90m）上空に舞い上がった。地獄のような火炎は、60km離れた場所からも見えた。
コネクション
オーナーの履歴を追うと、いろいろ疑念が出てくる。ハリバートン社が下請けに出していたトランスオーシャン（Transocean）という会社が、BP（イギリス石油）のためにディープ・ウォーター・ホライズンをリースし、管理していた。トランスオーシャンは、ソナット（Sonat Inc.）社の子会社である。ソナットは、1999年3月にエルパソ社（EPC）と合併している。エルパソ社の会長・社長・ＣＥＯのダグラス・フォッシー（Douglas Foshee）は、ハリバートンから引き抜かれて雇われた人である。彼が就任する前は、ソナットのロナルド・キューン（Ronald Kuehn）が臨時でCEOをしていた。
エルパソ社のCEOを務めた人間には、ウィリアム・ワイズ（William Wise）もいる。彼は影響力ある全米石油審議会(NPC)でチェイニーと一緒に働いたことがある。エルパソ社は、ブッシュ・チェイニーの2000年の大統領選挙で、単体ではテキサス州最大の献金者だった。またワイズは、チェイニーがNRSC（全米共和党上院委員会）のために800万ドルを集めた際、支援している。
この近親相姦的な関係は共和党だけではない。バラク・オバマと彼のシカゴ犯罪ネットワークは、将来的に莫大な利益を得る心算をしている。第一ステップは、シカゴのジョイス財団に始まる。ジョイス財団の理事会には、テロリストのウィリアム・エアーズの兄弟のジョン・エアーズ（John Ayers）がいた。また、当時イリノイ州の上院議員だったバラク・オバマも理事だった。
ジョイス財団は、CCX（シカゴ気候取引所）を創設した。そして、CCXが資金支援を受けたのが、近年の住宅市場崩壊と不況の原動力となったファニー・メイの元責任者フランクリン・レインズである。
ここで核心は、オバマの「キャップ・アンド・トレード」法案で、独占的に「排出権取引（カーボン・トレーディング）システム」の役割を果たすCCXである。CCXは、エネルギー排出割当量を売買する株式市場のような働きをする。CCXの創設者リチャード・サンダー（Richard Sandor）は、この簡単に操作可能な市場は10兆ドル規模になると推定していた。
ビルダーバーグの関与
そこまで多額の金が絡んでくると、バクチ打ちの胴元が登場してくる。アル・ゴア元副大統領が会長をしているGIM(ジェネレーション・インベストメント・マネジメント社）は、CCXのオーナー権に大きな関心をもっている。GIMの創立メンバーには、アル・ゴアの他、ヘンリー・パールソン（Henry Paulson）、デービッド・ブラッド（David Blood）、マーク・ファーガソン（Mark Ferguson）、ピーター・ハリス（Peter Harris）の4人がいる。すべてゴールドマン・サックスだ。当然ながらゴールドマン・サックスは、2006年にCCXの10％を購入している。
CCXの取締役には、問題のモーリス・ストロング（Maurice Strong）がいる。ロックフェラー、ロスチャイルドと直接つながったニューエイジ・オカルト主義者である。
かくしてゴールドマン・サックスが方程式の一部になったので、次に同社の非常勤会長ピーター・サザーランド（Peter Sutherland）を吟味する必要がある。彼は、今回の災害の渦中にあるBPでやはり非常勤会長をしていたことがある。グローバル・エネルギー会社第三位のBPは、四人を介してビルダーバーグと直接つながっている。元CEOジョン・ブラウン（John Brown）、会長カール・ヘンリック・スバンベルク（Carl Henric Svanberg）、最高責任者トニー・ヘイワード（Tony Hayward）、そしてサザーランドである。更にサザーランドは、以前、WTO(世界貿易機関)の事務局長、EUコミッショナー、三極委員会のヨーロッパ議長も勤めている。
この背景情報は重要だ。というのも、2008年の大統領選でBPから最大の献金を得たのがオバマだからである。同様に、2008年の某候補者に協力したPAC（政治活動委員会、献金窓口）で、二番目に大きいのがゴールドマン・サックスだった。その気前のよい献金を受けた候補者がオバマである。
オバマ政権の基本的な任務が、キャップ・アンド・トレードの法律制定にあることは、疑問の余地がない。この計画を実現するため、ロバート・ルービン、ラリー・サマーズ、ポール・ヴォルカー、ティモシー・ガイスナーなど重要な意思決定者は、全て金融マフィアの出身が占めている。この流れで、デービッド・マイヤー・ロスチャイルドは、昨年のコペンハーゲン環境サミットは「世界政府を樹立する試み」だと力説した。
さらに、AFPのジム・タッカー（2007年3月24日）によると、N.M.ロスチャイルド＆サンズ社のガスリー卿（元英国陸軍大将）は、政治指導者は「声を一つにして地球レベルの気候危機を解決し、世界中にルールを強制適用」すべきだと言っている。
ロスチャイルド家は、地球温暖化詐欺を普及・促進するために膨大な金額を費やしてきた。ゴールドマン・サックスがロスチャイルド帝国の一翼を担っているのは明らかである。またBPは、ネイサン・ロスチャイルドのポートフォリオに入っている数多くの企業の一つである。
チームワーク
これら卓越した人々の性質を考えると、ある一つの要素に収束する。キャップ・アンド・トレードは、CCXを通じて、二酸化炭素排出に税金を課し、何兆もの収益を生み出すことになる。だが、わずか1ヵ月前、キャップ・アンド・トレード法案は、議会からもアメリカ国民からも支持されず、暗礁に乗り上げてしまった。ところが環境を破壊する大災害を目の当たりにしている今、法案を復活・可決に持ち込む可能性が出てきたのではなかろうか。まるでオクラホマシティーの爆破の後でクリントン大統領がテロ対策法案を成立させたように。
皮肉なことに、大手石油会社とグローバル金融業者は、最も熱心に気候変動の法律制定を支援しているグループである。この意味で、一見すると対立しているように見える「環境保護主義者」のゴアと石油会社のBPは、同じチームだ。チェイニーのハリバートン、ゴールドマン・サックス、オバマのCCXも同じチームメートだ。なお、不正で腐敗したエンロンも、消滅する前には、熱心にキャップ・アンド・トレードの法制化を推奨していたことも記しておくべきだろう。
最後に、もしメキシコ湾の流出のせいで今夏ガソリン価格が急騰するならば、それで明らかに利益を得るのは、環境にやさしい「スマート・カー」を所有するGM（ジェネラル・モーターズではなくガバメント・モーターズ）である。
本誌が印刷に回されている間にも、あらゆる封じ込め活動は失敗し、週に何百万ガロンもの石油がメキシコ湾に噴出し続けている。
（翻訳：為清勝彦 Japanese translation by Katsuhiko Tamekiyo）
原文の紹介
原文 Was Gulf Oil Spill an Inside Job?
American Free Press http://www.americanfreepress.net/